このブログは、私が実践してきた不動産（ほぼボロ戸建て）や、一部太陽光の投資について記事にしておりますが、今回は少し視野を広げて金融商品投資についても触れてみたいと思います。
投資全般に言えることですが、まずは先見の明がある人がその投資を始め（春）、それが徐々に盛り上がり（夏）、一般人にも浸透し過熱し始め（秋）、最後に価格が下落・暴落して低迷期に入る（冬）というサイクルを描くことが一般的です。
＊先見の明がある人は「秋」で売り抜けます。
よって「何」に投資をするかよりも、「いつ」始めるかの方が、よっぽど重要です。
不動産投資や株式投資は100年以上前から存在する投資であり、一定の騰落サイクルが存在し、その波を見極めて投資することにより、インカムゲイン（不動産→家賃、株→配当）に加えて、キャピタルゲインも得ることが可能です。
不動産や株であれば価格の妥当性や現在の相場感が分かりやすいのですが、太陽光や仮想通貨はここ数年で台頭してきた投資であるため、「どこが天井か」「いつ暴落するのか」「適正な価格はいくらか」という指標に乏しく、基本的には早く参入した人の「勝ち」です。
また不動産投資であれば、2009年～2012年のどん底の時期に、アベノミクスによる金融緩和を信じて大きく投資をした人は大儲けしましたが、ここ数年で参入した人は既に価格は高騰していたためインカムゲインやキャッシュフローは得られても、買値を大きく上回る金額で物件を売却出来た人は少ないと思います。
2021年現在、不動産・太陽光・株式・仮想通貨は全て過熱しており、投資意欲満々の、副業に目覚めたばかりの方は何に投資をすれば良いのか非常に悩ましい状況だと思います。
そこで、自分自身の頭の中も整理する意味で、改めて不動産・太陽光・株式投資の特性の違いについて整理してみたいと思います。
①株：景気の良し悪しや、それに伴う将来の企業業績予測がダイレクトに株価に反映する。
銘柄ごとの良し悪しの情報収集力・センスが大きく問われるため、売買するタイミングが命。
インフレが進み物価の価格が2倍になれば、理論上は企業の売上も2倍となり株価も2倍になるため、インフレ局面では有効な投資先。（株価は上がりやすい）
②不動産：エリアや種別によって大きく異なるため一概には言えないが、景気とともに価格も上向き、インフレともに物件価格や家賃も上昇する。（郊外や田舎の家賃の上昇はあまり期待出来ませんが・・・）
ただし新聞等で報道されている、カネあまりによる「外資の日本不動産投資加速」という内容は都心の大型物件のみの話であり、都心5区以外の1億円以下の物件がこれ以上大きく上昇する可能性は低いと思います。
③太陽光：景気の良し悪しは一切関係なく買値で99％投資の勝ち負けが決定する。（施工や災害リスクに問題が無いことが前提です） 不動産と違って退去・滞納・家賃下落・空室リスクが無いため、購入後20年間の収支はある程度読める。ただし現状のFIT制度においては現在のように卸電力市場の取引価格が高騰していても固定された価格でしか売却出来ず、インフレに弱い。
https://www.meti.go.jp/press/2020/01/20210115004/20210115004.html
あと1・2年は不景気によるデフレが続きそうですが、コロナ禍の壮絶な金融緩和（政府によるカネのばらまき）により円・ドル・その他通貨を問わず貨幣の価値が大きく低下していることから、どこかのタイミングで一気にインフレが加速する可能性が高いです。
寒波による卸電力市場の取引価格高騰やインフレにより、卸電力売買価格の相場が20円とか100円（場合によっては現在の200円とか）になっても安い固定買取価格のままであれば利回り10％程度は確保出来るとは言え、旨みが少ない（利回りは上がらない）です。
また、借入で購入していればインフレによる通貨価値下落と相殺され返済負担が軽くなるのでトントンで済みますが、キャッシュで購入していた場合、今の2000万円と20年後の2000万円では大きく価値が変わることから確実に「インフレ負け」します。
また上記の理屈から、頭金を大きく入れて不動産を購入することも望ましくありません。
日本は長くデフレが続いており、今後もコロナの影響で多少は続くでしょうが、中長期的に見ればコロナで膨らんだ政府の借金を目減りさせるためにインフレへ誘導される可能性は極めて高いと私は信じておりますので、インフレヘッジも考慮の上、2021年も「そこそこ土地値のあるボロ戸建て＋株（一部仮想通貨）」路線で投資を進めていきたいと思います。
